『eミッション』では、“エネルギー”とは電力の産出を指しています。

クリーンエネルギーには太陽光、太陽熱、陸上風力、海上風力、地熱、水力、原子力が含まれます。これらのエネルギー源は概して豊富にあり、再生可能で、その発電によって温室効果ガスを排出しません。

“天然ガス”と呼ばれることもあるメタンのような一部の化石燃料は、他の化石燃料より“クリーン”だと言われています。しかし、石油、メタン、石炭のすべては、燃焼時には大量の二酸化炭素を、採掘時には大量のメタンを排出し、そのすべては気候危機の大きな一因となっています。

エネルギー

革新とは新たなシステムを設計したり、システムや活動の運営方法を設計したりすることです。これは新たな物理的技術を生み出す実験段階の科学のように見えることもあれば、システムを適応させて温室効果ガスの排出を削減したり、別の地域へと焦点を移して活動したりする政府や組織の形を取ることもあります。たとえば、革新的な地域社会資金調達モデルは、多くの国々でクリーンエネルギー技術を利用可能にするのに役立っています。革新とはしばしば、既存のシステムの改良版を構築したり、活動の新たな運営方法を考案したりして、それらを人々や生態系にとってより安価でよりよいものにすることです。

理論的には、世界はほとんどの化石燃料機器を、現在商業規模で存在しているクリーン技術で再稼働させることができますが、その価格は非常に高く、バッテリー用のリチウムなど、生態学的に安全な量よりも多くの貴重な鉱物や金属の採掘が必要になります。また、これまでのアプローチとビジネスモデルを用いてグリーン移行を実行しようとした場合、採掘中心の考え方と世界的大国間の不均衡が永続化する危険もあります。このため、エネルギーの使用と消費に関する文化的習慣から、資金調達、統治、変化に関する意思決定の方法まで、あらゆることについて革新的に考える必要があります。

革新

規制とは、法律を執行してコンプライアンスを監視するためのルールです。規制は環境当局などの政府機関によって作成され、通常は公聴会や協議のあとで承認されます。温室効果ガスの排出に関する規制とは、通常は冷蔵庫などの家電製品のエネルギー効率や、産業工程からの排出などについて政府が設定した基準を指します。

規制によって、技術や設計の基準（使用するボイラーの種類など）を規定したり、パフォーマンス基準（建物の平方メートルあたりのエネルギー使用量など）を指定したり、新たな行動（再生可能エネルギー基準など）を奨励したりすることもできます。このような規制は区域全体の目標を設定し、パフォーマンスが低い企業と高い企業のあいだで取引できるようにすることによって、コンプライアンスの柔軟性をもたらします。

規制

経済基盤とは、一般的には共同体、経済、社会全体の機能をより広範に支えるために構築される、物理的な構造物とシステムと定義されています。道路、建物、下水道、電力網、通信ネットワークなどは明確な例です。経済基盤はしばしば、グレー経済基盤とグリーン経済基盤の2つの大きなカテゴリに分けられます。

鋼鉄やコンクリートなどの人工材料を使っているものをグレー経済基盤と定義し、天然資源を使っているものや、森林や湿地などの環境自体も含めてグリーン経済基盤と定義する人もいます。

グレー経済基盤とグリーン経済基盤を、自然界との関係に応じて定義する人もいます。この場合、抽出された化石エネルギーを運ぶ鉄塔はグレー経済基盤と見なされますが、グリーンエネルギーを運ぶ鉄塔はグリーン経済基盤に分類されるかもしれません。気候が変化するにつれて、経済基盤を（再）構築・再設計して、それが持続可能で回復力を持つことを保証するための新たな投資が必要になります。

経済基盤

核エネルギーは特定の原子（通常はウラン）を分裂させる（これを核分裂と呼びます）ことによって得ることができます。人類は1950年代から核エネルギーを利用しており、主に電力（ときには工業用熱）を生成するために使っています。原子力は利用可能なエネルギーの中で最もエネルギー密度の高い形態です。原子力は温室効果ガスを排出しませんが、設備の建設に時間と費用がかかりがちで、生態学的影響も顕著です。

原子力

より強い社会はよりうまく気候緊急事態に取り組み、気候ショックに対処することができます。たとえば信頼関係が強い社会では、一般的に汚職や犯罪が少なくなります。また、信頼関係が弱い社会よりも幸福で、団結力があり、危機的状況に対処する能力が高くなります。信頼関係が強い社会は、強力で民主的な制度、質の高い公共サービス、言論の自由によって実現される活気的な市民社会を持つことで成立させることができます。これらすべてが、気候変動対策を妨げている権力と経済の不平等を減らすのに役立ちます。突き詰めると、地域社会と国家が人々と地球を最優先にして協力することができる場合にのみ、私たちは気候緊急事態に取り組むことができるのです。

社会

生態学とは、植物、微生物、動物のようなさまざまな生命体が、実際の場所でどのように共生しているかを知るための学問です。生態学者は土壌（それ自体が小型の生態系であり、細菌、菌類、昆虫に満ちています）、水系、生物学的多様性やさらに多くのことを研究しています。

人類は他の動物と同様に生態系の一部であり、生態学者は人類がどのように生態系にダメージを与えているかと、さまざまな種をつないでいる複雑な結びつきをどのように修復・強化できるかの両方に興味を持っています。

生態系

送電系は発電施設と家屋、商業施設、工場、車両、その他に電力を使うすべての装置や構造物をつなぐ経済基盤システムです。送電系は複雑なネットワークで、発電所と、電力を長距離にわたって輸送する“高速道路”式の送電系統と、電力を街頭レベルに下ろす蜘蛛の巣のような分配系統と、それらを介在する変電所からなります。

クリーンエネルギーの未来では、送電系はより多くの再生可能エネルギーを取り扱う必要があり、また電力を消費するところへとグリーン発電施設を適切につなぐ必要もあります。さらに、電力貯蔵やその他の電力柔軟性手段を使って、風力や太陽エネルギーなどのエネルギー源からの“断続的な”出力の変動をならすことができなければなりません。送電系は車両と暖房の電化によって増大する需要（および変化する需要パターン）似も対処する必要があり、ますます頻繁に（そして極端に）なる天気事象に際して回復力を持たなければなりません。

送電系

太陽光発電は、太陽からの再生可能エネルギーを利用して電気を生み出します。太陽電池パネルは設置が簡単で、太陽が照らすほぼどこにでも設置できるため、安価でクリーンで信頼性の高い再生可能エネルギー源であり、消費者は光熱費を節約することができます。

近年、太陽光発電業界は大きく成長しており、世界の太陽光発電容量は2019年から2021年のあいだだけで47％も増加しました。この成長はコストの劇的な低下（2010年から2020年にかけて85％減少しています）と、ネットメータリング、税制優遇措置、その他の補助金のような、太陽光発電への投資を奨励する政策の結果でもあります。

太陽光

地球工学とは気候システムへの一連の大規模介入を指しており、これは気候危機との闘いに役立つ可能性があります。地球工学には以下の2種類があります。

1.     二酸化炭素除去：海洋肥沃化や直接空気回収技術のような発想

2.     太陽放射管理：成層圏硫酸塩エアロゾルや海洋雲増光のような発想

これらの発想は二酸化炭素排出量の削減や適応策の代わりにはなりませんが、私たちが排出量を削減したあと、二酸化炭素除去は二酸化炭素濃度を安全なレベルまで下げるのに役立つ可能性があります。また、太陽放射管理は地球温度を下げ、他の方策が実行されているあいだの気候リスクを減らせるかもしれません。

地球工学

風力は強力な再生可能エネルギー源です。風力はタービン（内部の発電機を回転させて発電します）によって利用することができます。通常、風力タービンは風の流れが豊富な設置されます。

風力エネルギーの生成コストは劇的に低下しているため（2010年から2020年のあいだに50％減少しました）、風力は最も急速に成長している電力源の一つであり、化石燃料ベースの発電に代わる、非常に競争力のある手段となっています。風力は予測不可能で“断続的”なエネルギー源ですが、バッテリー技術と送電網管理の改善がこれらの課題を解決したため、消費者のエネルギー需要に合わせて風力エネルギーをますます利用できるようになっています。

風力

炭素削減のための報奨は、たいていは気候に優しい振る舞いを促進したり、低炭素技術を開発・使用したりした組織や個人への政府による支払いを指しています。

政府の財政的支援は助成金、割戻金、優遇税制、貸付金や他の融資の形を取ります。たとえば、政府はリサイクル処理場の開発者に投資税額控除をもたらして再利用施設を改善させたり、屋上太陽光パネルを設置した家屋の所有者に税金を還付したりするかもしれません。

ある種の報奨は直接的な財政支出を伴わず、受益者の収益を増やしたり、貯蓄を改善したりすることがあります。一例には、電気自動車によるカープール用車線の使用、エネルギー監査の支援、高いエネルギー効率基準を満たす納入業者との一括調達契約などが挙げられます。

報奨